日本の映画館が海外に比べて高い理由
映画館って高い…。
大手シネコンが2019年6月1日より価格の改定を行いました。
東宝系のTOHOシネマズは全国66施設で一般料金を1800円から1900円へ、松竹系の松竹マルチプレックスシアターズもMOVIXなど直営25劇場で値上げしました。東映系のティ・ジョイは直営12館と他社と共同運営の6館で割引料金の価格が100円値上げした他、新宿バルト9では一般料金が1900円となりました…。
そもそもなぜ大手が一律で値上げする必要があるのでしょうか？
みんなばらばらの価格でもいいじゃん！って普通思いますよね。
でも、そこには、しっかりとした理由があるわけです。
こちらを見ていただけると分かるのですが、
言い方は悪いですが、日本の映画館は現在ほとんどシネコンが牛耳っているんですね。
そのなかでも大手と言われているのは4社
（このうちイオン・シネマ以外の3社が価格を改定しました）
■TOHOシネマズ
■松竹マルチプレックス・シアターズ
■イオン・シネマ
そしてそのシネコンを経営/提携しているのは、映画の配給会社なんです。。
配給会社の主な仕事といえば、
- 映画の買い付け
- 映画の宣伝
- 上映する映画館の確保
自社の映画だけ上映するなら、もしかしたら価格はもう少し抑えられていたかもしれません。しかし、シネコンは自社だけでなく様々な配給会社の映画を同時に上映しなければなりません。
なので、仮にどこかの映画館が価格を1000円にしたとすると、我々お客的には非常に嬉しいのですが、他シネコン（配給会社）からすると「なに自分たちばっか安くしてんの？」となるわけです。「みんな抜け駆けはなしね！☆」ってことですね。
また、そもそも映画（チケット）の売り上げは配給会社と映画館で分け合います。色々なパターンがあるので一概には言えませんが、だいたい5：5または6：4が多いです。もし5：5で且つチケット代が1900円だとするとそれぞれの取り分は950円。でも、ここで「うちは1000円で上映します！」と映画館側が主張しちゃったりなんかしちゃうとそれぞれの取り分が500円になり利益がとんでもなく減ります。仮に映画館側が「うちの取り分は500円で良い！」と主張したところで配給会社的には「うちは困る！」となるわけです。
もちろん、映画館側も人件費やその他設備費用があるので価格を大幅に下げるなんて言い出せるはずがありませんが。。
そして配給会社の取り分が減ってしまうと次に困るのが製作会社です。
配給収入のうち（こちらも一概には言えませんが）だいたい3割くらいが製作会社の取り分と言われています。つまり、配給会社の取り分が減るとその分製作会社の取り分も減ってしまい、どんなに映画が大ヒットをしても赤字になってしまうのです。
映画館/配給会社/製作会社それぞれの立場で考えると、今回の価格の改定は止むを得ないと感じます。すべての映画が大ヒットすればもちろん良いですが、全く人の入らない作品もたっくさんありますからね。（というか、ほとんどがそう）
素人ながらに5年後10年後の映画産業のことを本気で考えると、
配給会社の利益率を減らして、もう少し映画館側と製作会社側に利益をあげれないのかな…と思いますが、配給会社側の立場になればわざわざ利益を下げるようなことはしたくないですよね。。
私たち一般人が映画産業のために出来ることって、たくさん映画館へ行って、映画館側で利益を独占できるポップコーンをがんがん食べることくらいなのかな？
高いとは思う！！…けど、これからも映画産業は続いてほしい！！
だから、、高くても映画館には行こうと思います。
高いけどね！！
